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あかつき 事件簿

学園長の 身辺報告や雑感を 週刊誌風にまとめたものです

0211今週のスクラップブック

カントリークラブのレガシイが、編集する2017年02月09日09:51全体に公開 みんなの日記 9 view.

■差別体質は五輪会場の霞ヶ関CCだけじゃない! 多くのゴルフ場が「女性」と「在日」を排除していた
(リテラ - 02月05日 12:12)
http://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=209&from=diary&id=4417869

ゴルフクラブなんだから、エコーチェンバー化するのは、当然の帰結。

国際的に孤立して、お仲間が欲しいトランプは、「右曲り仲間短絡思考回路」で気が合いそうな、オツムもゴルフもお弱い安倍クンを、仲間に入れようとしてる(笑)


うちの田舎では、むかしからフツーにある構図(笑)

ワタシは、市長選挙の犠牲になって、ゴルフ仲間の河岸を変えさせられた(苦笑)


で、むかし小泉のオペラ趣味をまねて、大手企業の中堅下士官たちに、オペラが流行ったことがあった。
もちろん彼等は、重役にもなれなくて、使い捨てられて、にわかオペラ趣味も消えたたけど。

またまた「アメリカでは、、、、」って言葉が、流行るかもしれない。

騒ぎがあると、透けて見えてくるのが、社会のお仲間の、古い古い基本図式。


20世紀、2つの世界大戦で、旧エスタブリッシュメントは、没落したんだけど。

いまどきの社会変化は、テロではどうにもならないので、世界戦争するよりは、トランプとのゴルフ・スコア合戦の方がマシだけど。

トランプだから、当然ニギルよな。

なにを賭けるのかな?




トランプ・トレード・ドクトリンは、編集する2017年02月08日14:44非公開 1 view.

去年9月に発表された「トランプ経済プランの達成」とよばれる論文だという。

著者は、トランプ政権の貿易政策を仕切る国家通称会議(NTC)のナバロ議長と商務長官長官に指名された投資家のウィルバート・ロスだという。

このなかで、「トランプの目標は、米国のGNPの成長率を大幅に増やし、数百万の新しい雇用を生むことだ」という。

そのために、「減税、規制緩和、エネルギー産業の活性化、貿易赤字の削減」の4本柱とし、米国内の製造業を中心とした雇用を増やし、中でも貿易赤字の原因になっている中国、日本、ドイツ、メキシコとの「二国間交渉」による赤字是正が、政策として掲げられた。

TPPからの離脱や、メキシコ・カナダとの北米自由貿易協定(NAFTA)の見直し決定も、日本の自動車産業への口撃も、こうした政策によるわけだ。

トランプを大統領に押し上げたラストベルトの労働者の、主張そのものなわけで。

今アメリカを席巻している、「ポスト・トゥルース」を使った、白人至上主義で反ユダヤ主義の「オルタナ右翼」の論調の源は、ここいらにありそうだ。

為替についても、中国や日本を「通貨安誘導で、利益をあげている」という。


*********

むろん専門家たちは、グルーバル化した交際経済の状況かでは、自由貿易こそ相互発展につながる考えられていて。

トランプの入国規制命令が、現実的でなかったように。

「天動説の復活」か?と思わせるようなトランプ・トレード・ドクトリンではあるが。


「二国間交渉」で、場英国の雇用が戻るとも思えないし。
中國で作る半導体に高い関税をかければ、アメリカの自動車やPC産業の首を絞めることは、今どきなら、だれでもわかることなわけで。
1%にも満たない富豪層以外が頼る、安い中国産の食糧などの物資に、高い関税をかければ、
すぐにもトランプ呪詛のデモが国内を吹き荒れるだろう。

*で、我が国代表の、保守本流右翼?」の安倍クンは、雇用を土産に、下手なゴルフで機嫌をとって、ともかく「嵐をシノギたい」という気持ちらしい。




「ポスト・トゥルース」という風潮というのは、編集する2017年02月05日23:31全体に公開 みんなの日記 10 view.

■姜尚中「タガが外れたような不確実の時代を生きる」
(dot. - 01月19日 16:02)
http://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=173&from=diary&id=4392014

*彼のコメントが今後への心構えメモであるように、以下のコメントもまた、ワタシなりの今時点での考える視点メモである。

***********

「世論形成にあたり、『感情や個人的な信念』が優先され『事実』が二の次になる状況」をさすのだそうだが。
実態は、目先の問題で感的的決定論を振りかざす、白人至上主義で反ユダヤ主義というぐらいが共通の、正体不明の「オルタナ右翼」の台頭なわけで。
「オルタナティブファクト(代わりの事実)」という「言い訳用語」までうんで、「それぞれにとって都合の良い事実」が、「タガが外れた」ように力づくで流通し始めているが。

この「タガが外れたような不確実」性に、一番に戸惑っているのは、トランプの当選を「ありえない」としてきたアメリかの大手マスコミと、それを信じた勢力だろう。

しかしこの現象自体、特に目新しいことではない。

とりわけ政治の世界では、「数の横暴」が、その都度の「正義」を握ってきたし、企業や自治体と言った組織のなかでは、その権力機構を握ったものの価値観が、「組織の意向」として、世間の常識と拮抗することも、まれではなかった。

科学史そのものですら、それぞれの時代と価値観に影響された「「トゥルー」への批判が、原動力になってきた。
「学問の自由」とよばれる自由感も、組織防衛に根差す組織の中央集権的論理よりは、まだ硬直性が少ないという程度で。
権威づくの学閥的硬直性によって、科学史の進化を、数十年と遅らせた例は、いくつもある。


最近の例でいえば、「原発の安全神話」などという、まったく非科学的迷信が、膨大な利権も絡んだこともあって、国策として「ポスト・トゥルース」的にまかり通って、焚書坑儒的様相を呈していたことから、事故が起きても、「オルタナティブファクト」扱いにできたので、「想定外」がまかり通ってしまった。
しかも当初から、こうした風潮への地道な批判努力があったにもかかわらず、電力会社を中核とする原発再開の流れは、止らないらしい。
国策としての、「オルタナティブファクト」の論理は、変わらないということだろう。

しかし一方、歴史を進める流れは、そのきっかけを、「オルタナティブファクト」の発見からはじまって、「ポスト・トゥルース」の奔流につながることも、稀ではない。
だからそうした現象の、すべてが悪いということではなく、その流れには「造反有理」の側面も、ないわけではない。


しかし一方、去年から急に堰を切ったように流れ始めた「ポスト・トゥルース」の奔流は、「客観的」ニュースを商売にするマスコミだけでなく、ネットを使えば個人レベルで生まれるニュースでさえ商売になる環境が生れてきて、だからこそ急に注目をあびてきたともいえるわけで。


アメリカ大統領選挙に影響したという、ネットを通じた偽ニュース(フェイクニュース)は、事実に基づかない政治(英:post-factual politics)、つまり政策の詳細や客観的な事実より個人的信条や感情へのアピールが重視され、世論が形成される政治文化のなかで、既存の政治家やメディア、学者・専門家など権威・既得権益への反感の時代という側面も合わせもっているという。

しかもこうした風潮に便乗したアメリッカ大統領選挙において横行したフェイクニュースは、マケドニアなどの東ヨーロッパの若者たちの小遣い稼ぎだった可能性も指摘されている。
前から流布していたUFO遭遇ニュースが、世論を作っる寝た二躍り出たような感がある。


で、こうした風潮を逆手的にとって、「取り引き」が好きと公言するトランプ大統領は、すでに指先で世界に影響を与えはじめている。

こうなると従来のマスコミは、「ポスト・トゥルース」を行動原理にするポピュリズム政治を支持する人々にとっては、「エスタブリッシュメント」を擁護するだけでなく、「攻撃されるべきエスタブリッシュメント」になってしまっている。


例えば、選挙前、トランプ候補の暴言を、金になるから」と、UFOニュースみたいに面白がって取り上げたアメリカ大手のTV業界は、中西部地域と大西洋岸中部地域の一部に渡る脱工業化が進んでいた「ラスクベルト」の「オルタナ右翼」的票を集めて、トランプを大統領になってしまったわけで。

このマスコミが仕掛けた茶番が、駒を生んだわけだ。

しかし現実的には、ラクトベルト向けに(実際には、グローバル化した世界経済の状況下で、競争力が落ちた自国産業を守るために「自国第一主義」を主張しているのが「オルタナ右翼」の正体で、とりのこされたラクトベルト向けに、「アメリカの雇用を守る公約」と称してはいるが。
グローバルの世界経済に影響されて、レイオフ(一時解雇)されるアメリカ人は概算で「1日・7万5千人」いるというし。
会社都合により離職者は、月平均で150万に上り。
トランプの口先介入で、アメリカの空調大手のキャリア社がメキシコへの雇用移転で、一説にアメリカ人800人の雇用を守った(機械に置き換えるだけという説もある)というが、好意的にみても、アメリカではその百倍が、同じ日に失職しているわけだ。
同じように、フォードのミシガン州での700人の雇用増も、宣伝されているが。
19兆$(2185兆円)規模の経済に、大統領の指先介入が影響を与えることは、まず無いに等しいわけで。

つまりこうした雇用流動の状況のなかで、たかが千人の雇用を守って、「公約をも守った」というのは、ほとんどペテンなわけだ。
安上がりの政治献金として、数百の雇用をアメリカで維持する企業とともに、ニュースメディアの共謀が、ここでも画策されて、現実性のない「オルタナ右翼」のアジ主張が、「アメリカを分断」だけでなく、世界を混乱させていくわけだ。

今政治で問題になっているのは、政権担当者が、ルールを無視して自分の妄想を、政権支持者むけに宣伝する手法が、フェイクニュース」なみの「ポスト・トゥルース」の表現をとり、それが「タガが外れたような不確実」感として、漂いはじめているのだろう。

しかもその中核といえば、トランプを大統領に押し上げたキングメーカのでスティーブン・バノン首席戦略官・大統領上級顧問で、はやくもトランプは「バノンの傀儡」とまで言われはじめていて。

バノンの人柄はまだまだ知られていないらしいが、大手マスコミもふくめて、、「エスタブリッシュメントはすべてぶち壊す」といっているとか。

なんであれ、アメリカは、ポピュリズム政治の、壮大な実験をはじめたということだろう。

*日本で報道されるニュースぐらいで、今のアメリカの政治情勢を概観するのは、ワタシにはこの辺が限度だろう。
あとは、トランプがぶち上げる「ファクトニュース」を、その都度ひとつひとつ検証していく「ファクトチェック」の手間がかかるだけで。
あとは、今後の暗躍の結果として表に出てきた事態から、潮流を想像するしかないのだろうが。

しかしなんであれ、ネットによる情報拡散は、洪水のように世界を席巻しているし。
公約の雇用問題ですら、ペテンのような「オルタナティブアクト(代わりの事実)」を主張することで、「ポスト・トゥルース」の風潮にかき消されていこうとしている。

その意味では、「タガが外れたような不確実の時代」ではあるんだろうが。
「公約の実現」を打ち出した大統領令が、現実を無視した妄想に終わったり、ペテンの「オルタナティブファクト(代わりの事実)」を濫用してたのでは、その自転車操業どころか、このTVショーで、いつまで「オルタナ右翼」の狂騒の火をともし続けられるのか?

*一方、日本の政権は、個人的な郵政省への恨みを晴らした小泉政権での内閣調査費を地方マスコミ」にバラまいた「タウンミーティング」(立案者は当時の自民党幹事長の安倍である)による世論操作の伝統があり。
権力を握るなら何でもする安倍政権の体質は、判断停止どころか、トランプとの個人的盟友関係に、積極的に前のめりになっているらしい。

「オルタナ右翼」的体質が同じである以上、この盟友関係は、当然の帰結なんだろう。

しかも日本でも、去年暮に非公開になった、DeNAのヘルスケア情報キュレーションサイト(まとめサイト)「WELQ」(ウェルク)にはじまる、ネットを通じた流通情報の、コンプライエンス順守以前の、「ニュース・モラルの低下」は、日本でも「マケドニアの青年の小遣い稼ぎの作り噺」レベルの事態が、発生していたことを示している。

*実は、ワタシも芸術の評論ネット記事で、このレベルの記事を経験して、愕然として、すぐに訂正を求めたのだが。
マニア的芸術愛好家の発信者は、訂正の必要性の意味を理解してなかったようで、結果として評論対象になった作品への認識を、「巷の噂」といった低いレベルに誘導してしまった。

政治に限らず、芸術でも、「大衆化」の美名のもとに、「ポスト・トゥルース」情報と価値観は、大量消費されていく。

さらに、2017年1月6日放送のTOKYO MXで放送された、沖縄・高江のヘリパッド建設工事に対する反対運動を行っている団体を現地取材した『ニュース女子』報道は、「事実に基づかない論評が含まれている」と、批判されているが。

もともと事実を捏造しても、国民の過半数の目をかいくぐれば、国政は変えられるという風潮は、日本では今に始まったことではない気がする。

たまたま『ニュース女子』報道は、情報発信機関としての報道が稚拙すぎたということだろう。
(この件に関しては、稚拙なフリをして、本音の妄想を言っているも、思えるのだが)


で、こうした、ネットを含む情報発信機関のモラルの低下は、まだ「厳正なはず」の地方自治体も含めて、判断する基準すら喪失しているいることが、目新しい「今目の前にある脅威」なんだろう。

その意味では、日本は、狭い国土での幻想共同体の歴史が長いということもあって、政治での「ポスト・トゥルース」では、先進国なのかもしれないが。

そこで培われた羞恥心すら、今、目の前で崩壊していく姿をみると、これは地球の温暖化以上に、怖いことなんだとは思う。

そういえばトランプは、「温暖化対策よりも、まず自国経済の立て直しだ!」と主張していて。

その主張が、「ポスト・トゥルース」に迎合した「オルタナ右翼」主張であるなら、自覚症状が無ければ、癌でも糖尿病でも、DeNAのようなフェイクニュースでも、「怖くはない」という理屈にすぎないことになる。

*ひょうとすると近いうちに、膨大な「ポスト・トゥルース」情報を「ニュースチェック」するためのAIの開発が、求められるかも知れない。

バノンがいう、「エスタブリッシュメントはすべてぶち壊す」というのは、そうしたAIがうまれたときだろうが、困るのはだれかも、また面白い見ものではある。




「ポスト・トゥルース」という風潮では編集する2017年01月31日15:03非公開 7 view.

「オルタナティブアクト」という「言い訳用語」までうんで、「それぞれにとって都合の良い事実」が、「タガが外れた」ように力づくで流通し始めているが。

この現象自体、特に目新しいことではない。

とりわけ政治の世界では、「数の横暴」が、その都度の「正義」を握ってきたし、企業や自治体と言った組織のなかでは、その権力機構を握ったものの価値観が、「組織の意向」として、世間の常識と拮抗することも、まれではなかった。

科学史そのものですら、それぞれの時代と価値観に影響された「「トゥルー」への批判が、原動力になってきた。
「学問の自由」とよばれる自由感も、組織防衛に根差す組織の中央集権的論理よりは、まだ硬直性が少ないという程度で。

最近の例でいえば、「原発の安全神話」などという、まったく非科学的迷信が、国策として「ポスト・トゥルース」的にまかり通って、焚書坑儒的様相をていしていたことから、事故が起きても、「オルタナティブアクト」扱いにできたので、「想定外」がまかり通ってしまった。

だから「オルタナティブファクト」も、「ポスト・トゥルース」の奔流は、すべてが悪いということではなく、その流れには「造反有理」の側面も、ないわけではない。


しかし一方、去年から急に堰を切ったように流れ始めた「ポスト・トゥルース」の奔流は、「客観的」ニュースを商売にするマスコミだけでなく、ネットを使えば個人レベルで生まれるニュースでさえ商売になる環境が生れてきて、だからこそ急に注目をあべてきたともいえるわけで。


さらに東京メトロポリタンテレビジョン(MXテレビ)では、2017年1月6日放送分の「ニュース女子」での沖縄報道では、沖縄・高江のヘリパッド建設工事反対デモ報道に関して騒動をおこしている。

こうした事実に基づかない情報やニュースが、報道機関を通じて流通すること自体、マスコミの倫理の歪みをものがたっているのだが。

アメリカ大統領選挙に影響したという、ネットを通じた偽ニュース(フェイクニュース)は、事実に基づかない政治(英:post-factual politics)、つまり政策の詳細や客観的な事実より個人的信条や感情へのアピール(英語版)が重視され、世論が形成される政治文化のなかで、既存の政治家やメディア、学者・専門家など権威・既得権益への反感の時代という側面も合わせもっていて。

こうした風潮に便乗したアメリッカ大統領選挙において横行したフェイクニュースは、マケドニアなどの東ヨーロッパの若者たちの小遣い稼ぎだった可能性も指摘されている。

で、こうした風潮を逆手的にとって、「取り引き」が好きと公言する某大統領は、すでに指先で世界に影響を与えはじめている。

こうなると従来のマスコミは、「ポスト・トゥルース」を行動原理にするポピュリズム政治を支持する人々にとっては、「エスタブリッシュメント」を擁護するだけでなく、「攻撃されるべきエスタブリッシュメント」になってしまっている。


今政治で問題になっているのは、ポピュリズムの支持、「ポスト・トゥルース」を得ていると称して、ルールを無視して自分の妄想を他者に押し付ける際に、その言い訳に使われる「オルタナティブアクト」が、「ポスト・トゥルース」の主張を支える「事実」そして暴走して、、「タガが外れたような不確実」感が、漂いはじめているのだろう。


これが、トランプ大統領の好きな「取り引き・駆け引き」政治での主張の根拠に使われていることでしかし「トランプ米大統領による中東・アフリカ7カ国からの一時入国禁止や難民受け入れ停止をした大統領令」にしても、アメリカ国民の半数は賛成してるようで。

ヨーロッパも含めて、自国経済や社会の発展に難民が貢献してきた歴史を通じて、「難民への理解や受け入れようとする感情」を無視できるひとが、社会の「半分はいる」という事態は、むしろ「今までも、そうだった」感がある。




しかもそのことに敏感な感性は、一種の「若い時期の反抗期」に、根っ子がありそうだ。




この教師の発言が、編集する2017年01月13日02:29全体に公開 みんなの日記 37 view.

■「デスノートに名前を書くぞ」 小学校講師が児童に発言
(朝日新聞デジタル - 01月12日 21:19)
http://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=168&from=diary&id=4381928
どれほどの効力があるのかを、学校なんだから、科学的態度を学ぶ機会にかえてこそ、教育でないのか?

だから、名前を書くと言われた児童4人のノートに、教師の名前と、お好みの死因を、予想死亡期日付きで、ノートに書かせてみたら良いと思う。


何も起きなかったら、「冗談だった」で済むし。
もし教師が予言通りの死因で亡くなったら、それから、その教師のいうことを聞いても、遅くね?

一方的に、「不都合だった」と、保護者に謝罪して、講師を厳重注意するんでは、教育的真実が、政治的ご都合主義の力関係に左右されて、相対的なものであることを、児童に印象つけるだけで。

折角の現場教育のチャンスなのに、科学的態度を育てる教育とは、いえないんでないか?

保護者は、本当にそうゆうアイマイなくせに権威主義だけは守ろうとするオカルト的処置を、望んでいるのか?

教師の権威は、科学の権威を根拠にしているわけで。

教師の権威は、個人的オカルト力権威に根差している訳ではないことを指導するチャンスを、みすみす逃がしてしまうところが、世の教師の「精神的貧困さ」を露呈させているなあ。


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  1. 2017/02/11(土) 14:00:02|
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元・学園長

Author: 元・学園長


ここを執筆する 元・学園長 ですが、還暦はとうにすぎているのに、最近、江戸 手描き友禅 の修行もはじめました。

ここの絵は、当時小学4年生の男の子が描いてくれた絵です。
下手な写真よりも、はるかに元・学園長の特徴をつかんだ、観察力と表現力なので、今でも大切にしています。

はじめての方は、引越しソバ代わりのおみやげもありますので、下記をご覧ください。
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